日本メンター協会では、メンター制度の導入・運営について、その実態調査(アンケート調査)を実施しました。その代表的な指標について、その結果とコメントを紹介します。
調査結果について、より詳細にお知りになりたい方は、ご連絡いただければ、具体的にご案内いたします。
◆基礎データ
1.調査形式:調査会社が持つリストに対するインターネットWEBフォームによる回答回収方式。
2.調査日 :2022年9月26日~29日
3.回答母数:8,337件 ※メンター制度導入有効回答件数500件に達するまでの全回答件数。
4.有効回答: 500件 ※対象を抽出する設問:以下2つの設問に「はい」と回答し全設問に回答した件数。
設問1:現在、メンター制度を導入していますか。
設問2:あなたは人事・総務に携わる業務、あるいは、メンター制度(ブラザー
制度等を含む)を検討したり、管理する業務に携わっていますか。
メンター制度を導入している組織の担当者として、導入効果について、回答7(非常に効果的)~4(普通)と回答している人(回答:7~4)が、 88.2%います。大変多くの担当者がメンター制度の導入に効果を感じていることが分かります。
集計の仕方:導入目的の1位~3位まで回答いただきました。その上で、各回答の1位を3点、2位を2点、3位を3点とし、集計したものです。
5年~6年前とは、導入目的が変化してきています。以前は、「離職防止」の導入目的が多かったように感じていました。しかし、今は、「職場のコミュニケーションの活性対策」が1位、「メンタルヘルス対策」が2位となっています。双方とも、職場でのコミュニケーションが取りにくい状況が推察されます。実際、各組織での、メンター制度導入コンサルテーションやメンタリング指導でも、職場に「自由な対話」が求められていると感じます。
集計の仕方:有効策を1位~3位まで回答いただきました。その上で、各回答の1位を3点、2位を2点、3位を3点とし、集計したものです。
職場のコミュニケーション活性策として有望だと担当者が考えるものとして、「話しやすい雰囲気のフリースペースの設置」が1位として挙げられています。2位に「コミュニケーションや人間関係に関する教育の実施」、3位に「メンターとの定期的な対話」となっています。ここでも、人事担当者が、職場のコミュニケーション活性化にいろいろと対策を打っている、もしくは、検討していることが推察されます。
集計の仕方:有効策を1位~3位まで回答いただきました。その上で、各回答の1位を3点、2位を2点、3位を3点とし、集計したものです。
社員の定着促進に有望な対策として、「コミュニケーションや人間関係に関する教育」が1位に、2位に「メンターとの定期的な対話」3位に「不安や悩みに関する相談窓口の設置」が選ばれています。職場のコミュニケーションの活性化とともに、職場の人間関係に対する対策に課題を感じていると推察されます。
※ 調査結果を具体的にお知りになりたい方は、お気軽にお問い合わせください。
【日本メンター協会】
Tel :03-6264-1191
Mail:m-jimukyoku@mentor-kyoukai.jp