◆【第76号】2023.7 離職防止目的のメンター制度の導入手順

 

 日本メンター協会のメンター制度説明会には、離職防止目的の導入を検討している担当者や、同目的で導入している既存のメンター制度で成果が上がらないため、その見直しのために説明会に参加する制度担当者は多いです。

 

 そこで、本号では、離職防止目的のメンター制度の成果の上がる導入手順についてご案内いたします。

 メンター制度を導入する際の手順は、大きく分けて5つのステップがあります。

 

 【ステップ1】離職が発生している現状を把握する

 【ステップ2】離職発生原因を分析(特定)する

 【ステップ3】メンタリング対象や教育対象を特定する

 【ステップ4】メンタリング・ペアのマッチングをする

 【ステップ5】対象に対して教育研修を実施する

  

 離職を低減する目的でメンター制度の導入を導入する場合、以下のステップで検討していきます。

 

 【ステップ1】離職が発生している現状を把握する

 

  ・離職が発生している部署や業務、人数、年次など具体的なデータを確認する。 

  ・離職者本人や関係者から、離職の背景を調べる。

  ・雑談など職場でのコミュニケーション有無やその雰囲気などを分析する。

   ※これらは、成果をはかる際の基準になります。

  

 【ステップ2】離職発生原因を分析(特定)する

 

  ・雑談などちょっとしたコミュニケーションが取りにくい(組織のコミュニケーション風土)。

  ・職場に相談できる人がいない。

  ・上司のコミュニケーションの取り方がストレス(離職動機)を生んでいる。

 

 【ステップ3】メンタリング対象や教育対象を特定する

 

  ・メンティー対象は誰か(離職が発生している年次や層、あるいは、部署の社員)。

  ・メンター対象は誰か(メンティーの離職動機を軽減解消できる人)。

  ・上司のコミュニケーションの取り方を変容したい場合は、管理職層も教育対象とする。

 

 【ステップ4】メンタリング・ペアのマッチングをする

  ・1対1でのペアリングをお勧めしています。

   1人のメンターが複数のメンティーを対応することは負担が大きいからです。

  ・部署が違うメンターの場合、互いの話しやすさつながります。

   また、部署の違いから、考え方や価値観の違いを知り、視野が広がります。

  ・メンターにOJTの役割がある場合は、同じ部署の先輩やOJT業務の経験者が担うこともあります。

 

 【ステップ5】対象に対して教育研修を実施する

  ここで大切なことは、信頼関係をつくるコミュニケーション・スキル、スタンス(姿勢)を学ぶことです。

  信頼関係とは、何でも話し合える関係です。

 

  ・メンター(候補者を含む)に対して、メンタリングに自信をつける目的でメンター養成研修を実施する。

  ・メンティーとメンターがともに参加する教育研修(合同スタート研修)を実施する。

   2人がペアワークや模擬メンタリングを学びながら共に知り合い、スムーズなメンタリングにつなげます。

  ・教育研修については、可能であれば、フォローアップ研修を実施するこもお勧めします。

   なぜならば、メンタリングの学びとメンタリングペアの信頼関係を促進できるからです。

  ・職場のコミュニケーション風土を改善したい場合や管理職層のコミュニケーションの取り方を改善したい

   場合は、管理職層に対してもコミュニケーションに関する教育研修を実施します。

 

メンター制度の導入を検討する場合、上記のステップを進めることは簡単なことではありませんので、

専門家の支援を受けながら計画を立てることもお勧めします。

 

 以上、ご参考にしてください。

 

  経営層の方たちに、メンター制度を説明する必要のあるご担当者、あるいは、メンター制度の導入計画を予定しているご担当者は、お気軽に日本メンター協会にご相談ください。

  メンター制度の説明の他、メンタリングをご実感いただく機会もご提供いたします。

 

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■メンター制度における教育研修