メンター制度無料説明会

メンター制度を取り入れている企業が増えている

　日本メンター協会では、1999年以来、メンター制度導入・運営のコンサルティングを行っていますが、2010年後半からのお問合せが、これまでで一番多いと感じています。それは、若手社員の採用難、早期退職、育成に課題のある組織が多いことが背景と思われます。厚生労働省では、求人票にメンター制度の有無を表示するよう指導したり、社員定着の促進として、助成金を設定したりと、その効果を認めています。

《メンター制度の導入目的》

・新入社員の早期退職、育成した若手社員の退職を食い止めたい

・女性社員に安心して働ける職場づくりにつなげたい

・よいコミュニケーションができるリーダー・管理職を育成したい

・職場のコミュニケーションを活性し、メンタルヘルス対策につなげたい

・会社の理念を浸透したい、ベテラン社員のスキルを伝承したい

メンター制度に手ごたえを感じられない

　メンター制度を導入している企業の多くで、今一つ効果を実感していないようです。メンター制度は、それ程難しい仕組みではありません。ですから、成功していない組織の多くは、メンター制度の肝心なポイントを踏まえず、導入していることが原因です。

「メンタリングを継続していないペアが多い！」

「メンタリングで何を話したらよいかわからない！」

「メンティーが成長していない、離職している！」　

・メンター制度の概要

　メンター制度は、メンター（先輩社員）とメンティー（後輩社員）が、半年～1年間など期間を決めて、月に1回程度、自由に話し合う仕組みです。

　メンティーは、「仕事やプライベートな悩みまで悩みや不安などの相談」ができ、メンターは、「自分の経験談を伝える」ことができる場となります。

　その幅広い、深い対話から、「社員の定着促進」「女性社員活躍促進」「リーダー・管理職育成」「職場の活性化」「メンタルヘルス対策」「スキル・ノウハウの伝承」など様々な効果を生み出す制度です。

　特に、社員定着促進については、厚生労働省が助成金などを通して、強くバックアップしています。また、求人票でメンター制度の有無の記載ができ、採用戦略上、欠かせない制度でもあります。

・メンター制度の特徴

　様々な組織で取り入れられている制度ですが、今まで実施されているOJT制度やブラザー制度など名称はいろいろありますが、若手社員に先輩社員を付けて、簡単な業務や職場のルールを教えるような仕組みと、一見よく似ています。

　しかし、質的には大きく違います。メンター制度は、先輩社員（メンター）と後輩社員（メンティー）が「何でも話し合える」ような信頼関係をつくっていくことに重点を置いています。そうでないとメンティーは悩みや不安を相談できませんし、メンターは深い話や熱い思いなどは話しにくいものです。信頼関係をつくりながら、2人の組織定着や成長につなげることがメンター制度の大きな特徴です。

　他の制度は、先輩社員から後輩社員へ、決まったこと教えるというような、一方的な対話になりがちです。メンター制度は、メンターとメンティーが、幅広いテーマで、お互いに語り合い聴き合うことが中心になります。

【メンター制度無料説明会の概要】

　このようなポテンシャルのあるメンター制度を失敗せずに、効果的に導入するために、日本メンター協会では、恒常的に、「メンター制度無料説明会」を開催し、組織へのメンタリングの普及に努めています。

　当協会では、《導入編》と《見直し編》の2種の説明会を準備しています。

《 導入編》

　メンター制度を全く知らない方でも理解できるように、メンター・メンタリングの基礎知識をはじめ、メンター制度の概略を解説します。また、メンタリングワークの体験を通して、「メンタリングの素晴らしさ」を実感していただきます。当制度の導入のためには、まず、担当者自身が、メンタリングの良さを実感していないと、制度の導入は上手くいきません。制度導入が失敗している多くの組織は、メンタリングの魂を抜きにして、形ばかりの実施が失敗の大きな原因です。